幸せを、せっかくなので考える。
自分が幸せで無ければ他人を幸せにできず、かと言っても自分だけ幸せなんてない。
また、その瞬間は逆に辛く感じても、それが他人の幸せに繋がれば、また繋がらなくても思えれば、自分の幸せになるのでしょう。
なんてことを考えていると、僕はつくづくガキだなと思う。
基本的には「今」しか捉えることしかできない。
自分の好き嫌いで、示し方も受け取り方も変わってしまう。
このままでは、わずかな人しか幸せにできない。幸せどころか嫌われてしまうこともあるでしょう。
全ての人を幸せにとか、全員に好かれるとか、おっきな事は考えていないけど、器をもっと大きくしなければ、独立しても直ぐに潰れてしまうでしょう!
今日から、もっと相手の気持ちを考えて行動しなければ!
スタッフの幸せを考える会社なんてできない!
【世界で「幸福学」ブームが到来】
毎年3月20日は、国連が定めた「国際幸福デー」。近年、国連はこの「幸福」という観点に着目。2012年から毎年、加盟国を対象に「幸福度」調査を行いランキングを公表している。また、最近ではこの「幸福度」がビジネスの現場でも注目され始めているようだ。
「会社において、従業員の幸福度の高さはビジネスに好影響をもたらすというデータがあります。カリフォルニア州立大学・リュボミアスキー心理学教授の研究チームが行った調査によれば、幸福度の高い従業員はそうでない従業員に比べ、『生産性』が30%、『営業成績』が37%、『創造性』に至っては3倍も高いという結果が得られたといいます」
そう語るのは、幸福をテーマにした映画『happy-しあわせを探すあなたへ』プロデューサーの清水ハン栄治氏。仕事に対するポジティブな影響を鑑み、「職場での幸福度向上」に取り組む企業も登場しているという。
「例えば、米Google社からスピンオフした研修プログラム『Search Inside Yourself』は、欧米の名だたるリーディングカンパニーが導入している“HAPPINESSトレーニング”。いわゆるポジティブ心理学を採り入れた人材育成プログラムで、Appleやマッキンゼー、IBMなども同様の試みを行っています。日本でもこうした研修を富士通ネットワークソリューションズなどが行っていて、今年から来年にかけては、さらに導入事例が増えていくものと思われます」
こうした研修が自社になくても、「自分次第で幸福度は高められる」と清水氏はいう。じつは、環境や経済事情は人の幸福の10%程度にしか寄与しておらず、幸福度は意識的に日常の行動を変えることで高められるのだそうだ。